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■新型コロナ変異株にもアビガンは有効①

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　-デイリー新潮-　　2021年4月3日記事

『コロナ変異株、ワクチンの有効性は？　インフルと比較して変異しにくい特徴も』


https://news.yahoo.co.jp/articles/f9dc741ce154f4b47b70fc179a07f3eaad0fbe91　 >



緊急事態宣言はようやく解除されたが、「時期尚早だ」という指摘もある。変異株が怖いからだという。たしかに従来型と違い、感染者数が指数関数的に増えるかのような報道も目立つが、実態はどうなのか。われわれは打ち勝てるのか。すべての疑問に答えよう。


ようやく緊急事態宣言が解除された。指摘された感染者数の下げ止まりは、宣言の効力が失われた証左であり、効果がない対策のために、倒産や失業のリスクを高めるほどの本末転倒もあるまい。

ところが、弱者の味方であったはずの野党は、さらに弱者を苦しめたいらしい。宣言解除を「時期尚早」とし、菅義偉総理に「解除を強行して第4波を生じたら、内閣総辞職ではすまない大きな政治責任が生じる」と迫った立憲民主党の枝野幸男代表に至っては、ご乱心とでも言うほかない。規制を緩めれば多少のリバウンドは避けられない。それも受け入れられないなら、新型コロナが完全に収束するまで、緊急事態宣言を続けるしかないではないか。

その一方、共同通信の最新の世論調査では、政府が緊急事態宣言の解除を決めたのは「早過ぎた」と答えた人が52・2％に達するなど、国民の不安は拭われていない。最大の要因は変異株だろう。事実、同じ調査では変異株に「不安を感じている」という回答が41・4％、「ある程度不安を感じている」が40・8％で、合わせて8割を超えていた。

たしかにワイドショーなどを見るかぎり、変異株は感染力も死亡率も高く、これまでの対策が無効になり、ワクチンも効かない、という印象を抱きかねない。だが、敵が現れたときに肝要なのは、相手を知り尽くすことである。以下に変異株への疑問を解消し、われわれはどう向き合えばよいか、明らかにしていきたい。

最初に、変異株は現在、日本でどれくらい広がっているのか、である。東京都感染症対策部に聞くと、

「昨年12月28日から3月19日までに検査した3035件から、18件の変異株を確認しています」

と話す。まだ、かなり少ない印象だが、

「週単位の新規陽性者のうち、10％前後に対して変異株のスクリーニング検査を行っていて、そこで確認されたのが18件。スクリーニング検査は4月上旬までに25％、最終的に40％にまで増やしたい」

とのこと。ごく一部しか検査していないのだ。ただ18件中5件は、3月15～19日に検査した73件から確認されており、変異株が増えつつあるのは間違いない。そこに3月19日、変異株の割合が50％を超えた、と発表したのは神戸市であった。その担当者は、

「昨年5月からPCR検査に力を入れ、陽性者の検体を環境保健研究所へ送って、ゲノム（遺伝情報）解析をしてきた流れで、いまも神戸市はゲノム解析、分析ができています。3月5日から11日の数字で言うと、PCR検査による陽性者158人のうち、105人について変異株の検査を行い、58人、約55％の検体から変異株が確認されました」

と言い、こう加える。

「ほかの都市も神戸市と同様に検査をすれば、変異株の割合は同じような数字になるかもしれません」

だが、そう言われて驚く医師や専門家はいない。浜松医療センター院長補佐の矢野邦夫医師もこう話す。

「4月には日本でも英国株が主流になっていると思う。というのも1月15日、CDC（米疾病予防管理センター）が、現時点ではアメリカにおける英国株の割合は0・5％未満だが、4月には感染の主流になっている可能性がある、とシミュレーションしていたのです」



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『アビガン』を新型コロナに薬事承認して、新型コロナを指定感染症の5類に分類すれば、新型コロナ騒ぎは終了します。

残念ながら、メディアも行政も政治家も、まともな人が殆どいないことが確定しています。


②に続く




クエスト不動産経営管理(株)　石光良次