〒520-2153
滋賀県大津市一里山2丁目2-5 山中テナント1階
TEL:077-547-1300 / FAX:077-547-1301


クエスト不動産ブログ / Quest Blog.

弊社ブログ、社員ブログを更新公開しております

コロナワクチンが完成しても楽観できない

2020/08/04

~~

 -日経バイオテク- 2020年7月22日記事

『コロナワクチンが完成しても楽観できない』

https://bio.nikkeibp.co.jp/atcl/report/16/082200006/072000108/ >


この半年間の世界の変わりようを振り返ると、ただただ唖然(あぜん)とするしかありません。中国内陸部で重症急性呼吸器症候群(SARS)に似た感染症が発生したようだ──と日本に伝わったのは2019年の大みそかでした。12月30日に、武漢市の保健当局が「原因不明の肺炎が発生した」と正式に発表。当初から台湾のように厳格で科学的な施策を各国が徹底できていれば、今のような惨状は防げたのかもしれません。

3月ごろまで感染者の多くがアジアに集中しており、欧米では新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は「アジアの病気」という誤った認識が広がっていました。その後、感染の中心が欧州や米州に移ったのは皮肉としか言いようがなく、第2波が再びアジアに押し寄せるという悪循環が起きつつあります。

この悪い流れを断ち切るための切り札として期待されているのがワクチンです。今号(7月27日号)の特集で、世界中で急ピッチで進む開発動向をまとめました。1年延期となった東京オリンピック・パラリンピックが2021年夏に開催できるかどうかも、世界経済がV字回復はおろかU字回復するかどうかも、ワクチンの開発が成功するかどうかにかかっていると言っても過言ではありません。


ただ、ワクチンには通常の医薬品とは異なる難しさがあります。よく指摘されるのが「生産」と「物流」の課題です。世界の人口は80億人に迫っており、それだけ多くの人にワクチンを供給するのは至難の業。どうしても順番をつけざるを得なくなり、米国や中国など覇権国が我を通そうとすれば新たな火種となるのは必至です。製薬バイオ業界としては、ワクチンの価格にも注目でしょう。人類の危機を目の前にしてありったけの開発リソースをつぎ込んでいるのですから、「イノベーションの価値」を適正に評価してほしいと願うのは自然なことです。


集団免疫は国民の協力あってこそ

ワクチンを打ちたくないという人が一定数いることも懸念すべきことです。ワクチン忌避(Vaccine Hesitancy)は1世紀以上も前から存在する古くて新しい問題ですが、ここ最近は科学的に根拠の乏しい反ワクチン派の「主張」がSNSなどを介して流布しやすい状況にあります。世界保健機関(WHO)は「世界の健康に対する脅威(2019年)」のトップ10のうちの1つに、この問題を取り上げています。

実際、米国ではCNNが5月に実施した世論調査で、3分の1が「コロナワクチンを受けない」と回答しています。米国立アレルギー・感染症研究所(NIAID)のAnthony S. Fauci所長は最近、初期のワクチンは有効性が高くはなく、かつ接種を希望する人が多くはないことから、集団免疫を獲得するのは難しいとの見解を示しています。

日本ではどうでしょうか。日本では、A類疾病(結核や麻疹など13種類)について定期予防接種を受けることは国民の努力義務となっています。インフルエンザなどB類疾病は、努力義務も課されていません。いずれも法的拘束力は無く、ワクチンを打つかどうかの判断は、本人または保護者に委ねられています。新型コロナのワクチンについては、その緊急性からより幅広い国民に接種する法的枠組みが必要となるはずですが、そのような議論は国会からは聞こえてきません。

ワクチンは健康な人にも投与するので、効果よりも有害事象の方が目立ちやすいという宿命があります。それでも多くの人が免疫を獲得することで、感染症に対して保護機能が発揮できることを国民に対して丁寧に説明する必要があります。メディアもワクチン接種後の有害事象を殊更に強調することは避けるべきだと考えます。子宮頸がんワクチンをめぐるこれまでの経緯を振り返ると、楽観はできません。


~~


そもそも、サーズのワクチンすら、未だに完成していません。

副作用(副反応)を調べるには、どうやっても時間がかかるはずです。

さらに、ワクチンでは、耐性ウイルスが発生するので、打った方が悪くなる場合もあります。

ワクチンを希望されている方は、自ら進んでワクチン注射をしてください。

強制的にワクチンを打たれることについては反対です。

それならば、『アビガン』が薬事承認されて、薬局で買えるようにしていただきたいです。



クエスト不動産経営管理(株) 石光良次


Copyright(c) 2016 QuestPropertyManagement All Rights Reserved.